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無しに出来ない?在籍確認…それなら迷わず『銀行系』でしょ!

ローン(お金の借入れ)の際の必要事項のひとつが在籍確認。

在籍確認はローン契約の申し込みをした人が、申込書の職業欄に記載した企業で本当に働いているかを確認する為の、大切な作業です。

その確認が取れないと、その人が毎月コンスタントな固定収入を得ていて、間違いなくお金をきちんと返せるのかという判断もつきません。

でもそれは、借りる方の私たちの立場からすると困る事も多いのではないかと思います。

そんな電話を会社にされたら「あの人は、借金するつもりなのかなぁ?」なんて、悪い噂が立ってしまいそうです。

ですから普通は「出来ればそんなことは避けたい!」と考えます。そこで今回は、そんなお困り事の解決方法を探りました!

ルールを順守して賢く借入れ!在籍確認の対策あれこれ

では早速、どんな方法があるかを見てゆきます…が、その前に念のため、お伝えしておきたい事がございます。

勤め先の虚偽申告は、各社の約款の違反事項に抵触する可能性が高いので、絶対にやめましょう。

また最近、在籍確認代行サービスなるものが出てきている様ですが、これもほぼルール違反と言っていいでしょう。

通常ローン契約を締結する際の約款では、借入れ人が自己の情報に関する虚偽申告をした際の金融機関側の措置について、が具体的に明言されています。

在籍確認の代行をしてもらうという場合、ご自身が実際には働いていない会社に「居る」と言ってもらうわけですから、発覚すれば当然「虚偽」と判断されてしまいます。

お互い気持ちよく利用するためにも、正攻法での対策をとってゆきましょう!

“自然な言い訳”で、サラッと疑いをかわす方法!

ここでは主に、3パターンに分けて具体的方策を考えてゆきます。

  • 自分が電話に出る事ができ、事前に電話の報告が可能な場合
  • 自分が電話に出る事ができ、事前に電話の報告が不可能な場合
  • 自分で在籍確認の電話対応をすることが困難な場合

以下、パターン順に説明してゆきますので、いずれかご自身の状況に合わせて判断して頂ければと思います。

それと、在籍確認のときに有効な手段として、あらかじめ金融機関に電話をかけてもらうタイミングやかけてきた際の言い回しなど相談しておく

事をお勧めします!

ほとんどの金融機関で、在籍確認のための電話については自分の要望を伝えることが可能なはずです。

それに対して、各社の規範などはあると思いますが、大切なお客様ですから可能な範囲で真摯に応えて下さるはずです。

この準備によって、より会話に整合性を持たせることができ、不自然さを無くすことができるはずです。

では、その実際を見てゆきましょう。

自分が電話に出る事ができ、事前に電話の報告が可能な場合

自身が電話に出る事が可能であれば、在籍確認も結構容易になるのではないでしょうか。

初めに周囲に「これこれこういう電話が今日私に入るので、来たら私に回してください。」などと言っておく、という方法です。

かかってきた電話を受けたら、言われた事には「あ、はいそうですか、かしこまりました、ありがとうございます。」などと適当に合わせて返事をしておきます。

電話が終わった後に何か聞かれるような職場であれば、それに合わせた言い訳を準備しておきましょう。

これは至極簡単・当たり前の様ですが「自然に」という所に難しさがあります。それ故、事前の周到な準備が必要不可欠になります。

具体的には会話の練習ですとか心の準備、といったところでしょうか。つまりは侮るなかれ、です。

勉強本や脳科学の権威の方のお話の中で、人間の学習能力についての記述を見ると共通しているのが「黙読、筆記(書き写し)に対して音読が優る」というものです。

能動的行動であることと、筆記よりも進める時間が早い(時間の短縮になる=より多くの事を覚えられる)のが原因ではないか、とのことです。

音読って、結構(かなり?)恥ずかしいんですが、それぞれの天才が口を揃えて仰ることにほぼ間違いはないでしょう。

今後の人生を守ることを思えば、思い切ってみても良いかも知れません。

自分が電話に出る事ができ、事前に電話の報告が不可能な場合

事前に電話が入るという事を知らせることが困難な職場の場合は、一通りの会話が終わって切った後に、不自然にならないための言い訳を考えておくと良いでしょう。
(⇒キャッシングを利用するための職業

「近所の人から家族に関することで何か言われた」とか、「友人・知人からの急な電話だった」などご自身の環境に合わせて、演出する方法を考えてみてはいかがでしょう。

この場合は、タイミングを計る事が困難ですから、いつでもそういう電話が入る可能性がある事を念頭に置き、より一層、心の準備をしておく必要があります。

ここでは冒頭の「金融機関と口裏を合わせておく」という伏線に、特に効果を発揮します。

これによりある程度タイミングを読むことが可能になり、電話が鳴ったら「自分あてかな?」と推測も立てられますし、その数秒の間に(上記の練習をしていれば)練習した会話を思い出すことも可能になるはずです。

鋭い人は、ちょっとした会話の矛盾とか不自然さにすぐに気づいてしまいますので、より一層の整合性とそれに合わせた自然な会話の練習が必要不可欠です。

自分で在籍確認の電話対応をすることが困難な場合

この場合に良くある言い訳が、「先日クレジットカードの申し込みをしたからそういう電話が入ると思いますので、宜しくお願いします」と事前に伝えておく、というもの。

なるほどこれなら、会社の人も「ああそうか」とある程度は納得し、それほど怪しまれずに済みそうです。

しかしこのパターンもある程度浸透している様な雰囲気の職場では、やっぱり訝しがられる可能性もありそうです。

また、ある程度社内がフラットな環境でないと、そういった申告自体が困難かもしれません。
 
他にも、「賃貸契約したから」とかマイホームやマイカーのローンなど、考えられる方法はいくつかあると思いますが、住居や車の場合は、後々バレる恐れがある事も考慮して、慎重に判断した方が良いでしょう。

更に有効で簡単そうな方法としては、「先日○○を申し込んだから(若しくは○○を登録したから、とか)その営業電話じゃないかなぁ?」などの代替理由を考えておく、というものがあります。

もっと詳しく、より具体的なパターンなどを確認したい方は、こちらをどうぞ。

個人情報保護法…会社が在籍の有無の回答を拒否する場合の注意点

ここ近年は、個人情報保護の規制も厳しくなってきており、勤め先の会社側で在籍確認の内容などを電話では答えてくれない、といったケースも実際に出てきている様です。

または「ローンの申し込みをして在籍確認を求められる場合は、会社側から書面提出するのでその旨を金融機関へ伝えて下さい」という企業もある様です。

この場合は逆に楽ですね。堂々と言われた通りに手続するだけで、何の心理的負担などもなく、淡々と確認が完了するわけですから。

比較的事業規模の大きい会社であれば、そういう事も可能になるのでしょう。

しかしすべてが上手くいくとは限りません。

電話回答も出来ない、書面提出もしてくれないとなった場合、最終的に『在籍確認が取れない=働いていないもの』と見なされてしまうからです。

完全に書面で完結!究極の在籍確認方法!

全く在籍確認が取れない、となった場合は、可能な限りでの本人確認と信用情報で判断するしかありません。

その結果、貸付不適合と決定が下されてしまえば、借入れが出来なくなってしまいます。

ですから上記項目にあるような“言い訳”での対策が実行不可能という場合は、別の方法を考えなければなりません。

その為の手段として、もっと簡単な証拠書類での在籍の証明方法というものを紹介してゆきます!

これで簡単解決!通常の本人確認に就業の証拠書類を添えるだけ!

貸付するための信用調査として通常確認されるような事柄を、以下4項目にまとめました。

確認事項 確認方法
本人確認 本人確認書類を持って完結
居住確認 必要書類を届け出た住所へ送付し、受領されれば確認完了
収入証明 源泉徴収票を提出
信用調査 信用情報機関へ個人貸付けの実績を調査

これに追加するのが、本題の在籍確認方法です。

その方法とは、

直近の給料明細を1、2か月分程度用意する。若しくは、現在加入している社会保険証などを見せる。

これだけです。

「なあんだ、簡単じゃない!」そう思った方、以下も目を通して頂きたいと思います。

まずはこの方法が通用するかを、金融機関へキッチリ確認しよう!

ご存知の方も多いかと思いますが、無数ある金融機関がすべて同じ審査方法をとっているわけではありません。

むしろ、以前からの『電話での在籍確認をもって、信用とする』企業のほうがまだ多い、と言っていいでしょう。

ですから今回お伝えした在籍確認への対策も、すべての貸金業者で可能になるわけではありません

ご利用をする際には、金融機関ごとのルール、審査方法をきっちりと確認してから借入れ申し込みの判断して頂きたいのです。

殆どの場合は相談ベースからお話しすることが可能なはずですから、事前確認は出来ると思います。

気になりませんか?自分の信用情報

殆どの方は大丈夫だろうと思いますが、中にはご不安な方もいらっしゃるかも知れないので、念のために掲載させて頂きます。

それは信用情報の事故歴の有無によっても、先にお伝えした手段が通用しない可能性が高くなるからです。

ですが上記内容が、ご自身には明らかに無関係な内容であるという方は、この項目は飛ばして頂ければと思います。

借入れ実績を含めた信用情報は、データベース化されてすでに信用機関に情報共有されておりますので、当然そこは否応なく調査すべき内容になっています。

上記でお伝えした『信用情報機関への個人貸付けの実績』調査です。

過去5年間の自身の借入れ実績、鮮明に覚えていますか?

文字通り過去に借入れをした事がある方は、そのすべての経歴が記録されるわけですが、それに合わせて事故情報が登録されます。

通常、事故情報の保管期間は5年間と言われています。

事故情報とは、支払い遅延(3カ月以上の遅延)、債務の整理・調停・再生・破産などを指しますが、このうち更に破産の場合は、5年以上10年以下の保管期間となるようです。

そのほかにも後で詳しく説明しますが、「総量規制」に引っ掛かるような借入れなども信用情報に加味されます。

ですが具体的に自分がいつからいつまで、いくら位借入れしたか、などの過去歴を具体的に思い出せる方という方は少数だと思います。

実はご自身の信用情報は閲覧可能です。

ちょっと手間はかかりますが、全銀協やCIC(クレジットインフォメーションセンターの略、信用情報機関です)、(株)日本信用情報機構などに問い合わせると具体的に信用情報の取得方法を教えて下さるはずですので、ご不安な方は是非確認してみてください!

審査に伴う負担をさらに軽く!『銀行系』の秘密とは?

さて実際には、可能な金融機関は限られてくると思いますが、ここでは、銀行系カードローンをお勧めする理由について解説したいと思います。

銀行系カードローンとは、その名の通り、そのほとんどが大手銀行の系列に属するカード会社になります。

サービス内容や審査方法などは各社によって異なりますので、先に述べた通りそれぞれの会社にきちんと確認して頂きたいのですが、総括した一般的な考え方は、以下に記す通りです。

総量規制による、審査の厳密化

ここ近年で、「総量規制」という貸し付けに対するルールが制定されました。

それは「個人貸付け」に対する規制で、実際の貸付け対象者の、年収の3分の1(税引前)までしか貸してはいけませんよ、というお触れを貸金業者に出しました。

そして、それを調べて根拠とするために、各業者は信用情報機関へアクセスして、あなたの過去歴を取得します(義務付けられています)。

その後の手続きは先に述べてある通りです。

そのほか、特定の貸金業者からの借入れが50万円を超過する場合、若しくは複数機関からの借入総額が100万円を超過する場合に、書面にて収入証明する事が借入れる個人に対して義務付けられました。

この規制の対象外となっているのが、銀行業です。

安心、安全、銀行系カードローン!

規制の対象外になっている、という事は上記の審査に関する厳密な義務面から解放されているという事です。

その分、通常の貸金業と較べて自由度が高いことは、大きなメリットでしょう。

それにやはり何といっても、『銀行』というカテゴリの安心感は、秀逸です。

そして、その銀行から信用されている、という精神的な効用も抜群でしょう。

だからこそ、お互いの信用を傷つけないためにも、正しいご利用方法を守ってもらいたいと思います。

銀行系は総じて、その自由度の高さから審査においての優位性が高いと言えます。

他にも会社によりますが、

  • 申込み⇒審査⇒借入れまでがスピーディ
  • 借入れ金額や条件によって低めの金利設定
  • 貸付金額が一定金額以内であれば、収入証明が不要

などの優遇された内容が目白押しのところもあるようですよ!

なお条件面として今回お伝えした証明書類のほかにも、借入れようとする銀行の口座が開設されていることが必要な場合もある様ですので、やはり詳細に確認をとって頂きたいところです。

【参考ページはこちら】
銀行カードローンを賢く利用する方法

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